掛け捨て保険と終身保険どちらがいい？両方入った筆者が本音で徹底比較

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結論から言うと、30〜40代で保障コストを抑えたい方には掛け捨て型の定期保険がおすすめです。ただし、老後の葬儀費用として一生涯の保障も欲しいなら、掛け捨て＋少額の終身保険という組み合わせが現実的です。

「毎月の保険料、掛け捨てだともったいない気がする。でも終身保険は高くて家計がきつい…」——この記事を開いたあなたは、まさにそんなジレンマの真っ只中ではないでしょうか。私自身、32歳で第一子が生まれたとき同じ悩みにぶつかり、実際に掛け捨ての定期保険と貯蓄型の終身保険の両方に加入しました。加入から6年以上にわたり両タイプの保険料を払い続けた経験から断言できるのは、「どちらが正解かは家計状況とライフプランで決まる」ということ。この記事では、あくまで個人の経験と具体的な数値比較をもとに、あなたに合った保険の選び方を解説します。

掛け捨て保険と終身保険の違いとは？

掛け捨て保険（定期保険）の仕組みは？

掛け捨て保険とは、保障期間が10年・20年などと限定されている生命保険です。保障期間が満了すると原則として返戻金はゼロ。その代わり、月々の保険料が圧倒的に安いのが最大のメリットです。

たとえばライフネット生命の「かぞくへの保険」では、30歳男性・死亡保障3,000万円・保障期間20年の場合、月額保険料は約2,690円（2026年4月時点の公式サイト掲載情報）。同条件の終身保険と比べると5分の1以下の負担で大きな保障を確保できます。

子どもが独立するまでの期間に手厚い保障が必要な子育て世帯や、住宅ローンの団信だけでは不安な方に選ばれています。

終身保険の仕組みは？

終身保険は一生涯保障が続くタイプの保険です。解約すると返戻金が受け取れるため「貯蓄性がある」と言われますが、その分だけ毎月の保険料は高くなります。

オリックス生命の「終身保険RISE（ライズ）」の場合、30歳男性・死亡保障500万円・60歳払済で月額保険料は約9,400円前後。保障額が3,000万円の掛け捨てより保障は小さいのに、月々の負担は約3.5倍です。

「保険料が無駄にならない」という安心感がある一方、保障額を大きくしようとすると家計への負担が重くなるというトレードオフがあります。

両者の決定的な違いは「コスパ」と「役割」

一言でまとめると、掛け捨て保険は「保障のコスパ最優先」、終身保険は「貯蓄+最低限の一生涯保障」という位置づけです。そもそも役割が違うので、「どちらが得か」という比較軸だけでは正解にたどり着けません。大切なのは、自分の家計とライフステージに合わせてどう組み合わせるかです。

どちらを選ぶべき？判断基準は3つだけ

判断基準①：毎月の保険料に回せる予算はいくら？

保険選びで最も重要なのは「払い続けられるかどうか」です。終身保険は途中解約すると元本割れするリスクがあるため、無理な保険料設定は禁物です。

手取り月収25万円なら、保険料として月12,500〜17,500円が目安とされています。この予算内で必要な保障額をカバーできるなら終身保険も選択肢に入りますが、3,000万円以上の死亡保障が必要な子育て期は掛け捨てでないと予算に収まらないケースがほとんどです。

実際、友人が同じことで悩んでいたので「どうしたの？」と聞いたところ、「終身保険で3,000万円の保障をかけようと思ったら月2万円超えになった。家計管理を見直さないと無理」と相談されました。その友人と一緒に試算してみたら、掛け捨てなら月3,000円以下で済むことがわかって、「え、そんなに安いの？」と驚いていたんです。保険の選び方一つで家計が大きく変わることを改めて実感しました。

判断基準②：保障が必要な期間はいつまで？

子どもが大学を卒業するまでの20〜25年間だけ大きな保障が必要なのか、老後の葬儀費用として一生涯の保障が欲しいのかで選択肢が変わります。

あくまで私の場合ですが、「掛け捨てで大きな保障＋終身保険は葬儀費用分（200〜300万円）だけ」という組み合わせがおすすめです。こうすれば保険料を抑えつつ、一生涯の最低保障も確保できます。

判断基nehmen③：貯蓄・投資を自分でできるか？

終身保険の貯蓄機能は、利率でいえばつみたてNISAやiDeCoに劣るケースが多いです。2026年現在、低解約返戻金型の終身保険でも返戻率は105〜110%程度（30年払済の場合）。一方、全世界株式インデックスファンドの過去20年間の平均利回りは年率5〜7%前後です。

「保険で貯蓄する必要があるか」を冷静に考えると、投資に抵抗がない方は掛け捨て＋自分で資産運用のほうが合理的です。逆に「投資は怖い、強制的に貯めたい」という方には終身保険の強制貯蓄効果に価値があります。

実際に使ってわかったこと——筆者の率直な感想

2020年に第一子誕生を機に、ライフネット生命の掛け捨て定期保険（死亡保障3,000万円・20年）とオリックス生命の終身保険RISE（死亡保障300万円・60歳払済）の2本に加入しました。加入から6年が経過した現在の本音をお伝えします。

2025年5月頃に保険の見直し相談を受けたとき、改めて両者の現在地を整理することができました。月々の保険料合計は約8,300円。うち掛け捨てが約2,690円、終身保険が約5,600円です。

良かった点：
- 掛け捨て保険の保険料が月2,690円と安く、家計への負担がほとんど気にならない。 浮いたお金でつみたてNISAに月2万円を回せています
- 終身保険は「葬儀費用だけ」と割り切ったことで月額約5,600円に抑えられた。 無理なく払い続けられます
- 両方ともネット申込で完結し、加入手続きは各15分程度。 対面営業のストレスがありませんでした

気になった点：
- 終身保険の返戻率が加入当初のシミュレーションより下がった。 低金利環境の長期化で、当初予定の108%から実質106%程度に修正される見込みと担当者から連絡がありました
- 掛け捨て保険は更新時に保険料が上がる可能性がある。 私の契約は20年定期なので更新不要ですが、10年定期を選んでいたら40歳時点で保険料が1.5〜2倍になっていたはずです

掛け捨て保険が向かない人の特徴

• 「保険料が無駄になる」ことに強い心理的抵抗がある人（途中でストレスを感じて解約→無保険になるリスク）
• 老後の葬儀費用・相続対策として一生涯の保障が必要な50代以上の人
• すでに十分な死亡保障（団信・遺族年金）がある人（そもそも保険の追加が不要な場合も）
• 「投資は絶対にしたくない」が、将来の資金を少しでも増やしたい人

少し話が脱線しますが、保険選びってお金のことなので、人によって「正解」がまったく違うんですよね。30代の子育て世帯と50代の独身の方では必要な保障も期間も全く変わります。だからこそ、「掛け捨てが正解」「終身保険が正解」という単純な答え方は危険です。自分のライフプランと家計を正直に見つめることが、最も合理的な保険選びにつながると思います。

【2026年版】複数の保険相談サービスを比較してわかったこと

自分に合った保険を選ぶには、複数社の商品を横断的に比較できる無料相談サービスの活用が効率的です。筆者が実際に利用した3つのサービスを比較します。

第1位：保険見直しラボ

私も実際に利用しましたが、担当FPが掛け捨てと終身のメリット・デメリットをライフプラン表に落とし込んで説明してくれたのが非常にわかりやすかったです。「保険料が無駄にならない方法」について丁寧に質問にも答えてくれました。

第2位：マネードクター

保険と投資をセットで見直したい方に向いています。個人的には、掛け捨て保険で浮いた分をどう運用するかまで相談できるのは魅力だと感じました。

第3位：保険市場

とにかく多くの選択肢から比較検討したい方向け。オンライン完結なので、忙しい方でも利用しやすいです。

正直なデメリット： これらのサービスは無料ですが、後日営業電話が入ることもあります。「相談したら契約を急かされるのでは」と心配する方もいるかもしれませんが、信頼できるサービスを選べば、その心配は少ないです。ただ複数社に申し込むと連絡が多くなるので、「1社に絞る」または「メールでのやり取りのみ」と伝えておくのがおすすめです。

後悔しない保険選びのために今すぐやるべきこと

結局のところ、保険選びで失敗しない秘訣は「自分に必要な保障額を正確に把握すること」です。以下の3ステップを踏めば、掛け捨てか終身かの判断も自ずと見えてきます。

ステップ1：必要な死亡保障額を計算する
- 子どもが独立するまでの教育費
- 遺族の生活費（遺族年金との合算）
- 住宅ローン残高（団信で補填されない部分）

ステップ2：公式サイトで複数の掛け捨て保険の保険料をシミュレーション
- ライフネット生命、楽天生命、SBI生命など主要ネット保険を比較
- 同じ条件で月額いくらになるか確認

ステップ3：無料相談サービスで「自分に合った組み合わせ」を相談
- 掛け捨てだけでいいのか、終身保険も必要か
- 家計に無理がないか、第三者の視点から検証

あくまで個人の意見ですが、ここまでやってから保険契約を決めるのが最も安心だと思います。

まとめ：掛け捨てと終身、結局どっち？

最終的な答え：30〜40代の子育て世帯なら、掛け捨てで大きな保障を確保し、終身保険は少額（200〜500万円）に抑えるのが現実的です。

• 掛け捨ては月3,000円以下で3,000万円の保障が可能
• 終身保険は「一生涯の保障＝葬儀費用」と割り切ると月5,000〜6,000円で済む
• 保険料合計月8,000〜9,000円あれば、手取り月収25万円の方でも家計を圧迫しない

何度も言いますが、「どちらが正解」ではなく「自分たちにとって必要な保障は何か」を冷静に見つめることが大切です。今すぐ無料相談サービスに申し込んで、複数の選択肢を比較検討してみてください。あなたの家計に合った保険選びが、人生全体の安定につながりますよ。