【2026年版】楽天証券の投信積立ポイント還元は本当にお得?設定方法と筆者が感じた落とし穴を正直に解説

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結論:楽天カードクレジット決済で投信積立をすると、月10万円の積立で年最大12,000ポイント還元されます。ただし、プレミアムカードの年会費11,000円が必要なため、月約9.2万円未満の積立では年会費が還元額を上回ります。


楽天証券の投信積立ポイント還元とは?

楽天証券の投信積立を楽天カードのクレジット決済で行うと、積立額に対してポイントが付与されます。2026年現在の還元率はカードのグレードで異なります。

  • 楽天カード(年会費無料):還元率0.5%
  • 楽天ゴールドカード(年会費2,200円):還元率0.75%
  • 楽天プレミアムカード(年会費11,000円):還元率1.0%

月の積立上限は10万円。月10万円をフル活用した場合の年間還元ポイントは、楽天カードで6,000ポイント、楽天プレミアムカードで12,000ポイントとなります。

貯まったポイントは「ポイント投資」として再び投信購入に使えるため、ポイントを使い切れないという心配も起きにくい仕組みです。


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楽天証券の投信積立 設定方法【ステップ解説】

ステップ1:口座と楽天カードを用意する

楽天証券の総合口座をオンラインで申込します。最短翌営業日で口座開設が完了します。新NISAを使う場合は、申込時にNISA口座の同時開設を選択してください。

本人確認書類はマイナンバーカードか運転免許証を用意しておくとスムーズです。楽天カードをまだ持っていない場合は、楽天証券の申込と並行して申請しておくと時間の無駄がありません。

ステップ2:積立注文画面でクレジット決済を選択する

口座開設後、楽天証券のマイページにログインして以下の手順を進めます。

  1. マイページトップの「投信積立」メニューを選択
  2. 積み立てたいファンドを検索し「積立注文」をクリック
  3. 引落方法で「楽天カードクレジット決済」を選択
  4. 毎月の積立金額を入力(100円〜10万円)
  5. 目論見書を確認して注文を確定

注意点:毎月12日までに設定を完了しないと、翌月からではなく翌々月からの買付開始になります。 月末に思い立って設定すると2ヶ月待つことになるため、早めに動くことをおすすめします。

ステップ3:ポイント利用設定をオンにする

ポイント投資を活用したい場合は、注文時に「ポイント利用設定」を「利用する」に切り替えてください。デフォルトはオフのため、設定し忘れる人が多い箇所です。

楽天市場のSPU(スーパーポイントアッププログラム)+0.5倍を得るには、月1回30,000円以上の投信購入+ポイントを1ポイント以上利用という条件があります。月の積立額が30,000円未満だとこの条件を満たせないため注意してください。


筆者が実際に使って感じたこと

筆者は楽天証券の投信積立を2024年1月から約2年間、楽天プレミアムカード決済で毎月8万円(NISA口座)運用してきました。設定当初は引落タイミングの仕組みがわかりにくく、12日締めを知らずに設定が1ヶ月ずれたことがあります。

良かった点

  • ポイント還元が自動で積み上がる:毎月約800ポイント(年間約9,600ポイント)が特に手間なく付与される。還元されたポイントをそのままeMAXIS Slim 全世界株式の購入に回しており、実質的な積立コストの削減を実感している
  • アプリ操作が直感的:スマホアプリから設定変更が5分以内で完了する。積立金額の変更もストレスなくできた
  • 楽天市場との相乗効果:SPU条件を満たしてから楽天市場での買い物が1〜2%お得になり、ポイント還元の恩恵が投資外にも広がった

気になった点

  • プレミアムカードの年会費11,000円が重い:月8万円の積立では年間9,600ポイント還元なので、年会費を差し引くと実質1,400ポイント程度の黒字にしかならない。正直、この差額を「お得」と言い切るのは厳しい。月10万円フルで積み立てて初めてギリギリ元が取れる計算だ
  • ポイント付与が翌月以降になる:カード引落の翌月までポイントが反映されないため、すぐに再投資できない。ポイントが使えると思って注文しようとして気づく、というミスを初月にやった

正直なデメリットと落とし穴

デメリット1:プレミアムカードは月10万円積立でなければ年会費負けする

楽天プレミアムカードの年会費11,000円を還元ポイントで回収するには、月約9.2万円以上の積立が必要です(9.2万円×12ヶ月×1.0%≒11,040ポイント)。月5〜7万円程度の積立では、無料の楽天カード(0.5%還元)の方が実質的にお得になるケースもあります。

「プレミアムカードの方が還元率が高い=絶対お得」という思い込みは危険です。

デメリット2:楽天経済圏を使わないとポイントが活かしきれない

楽天ポイントは楽天市場や楽天モバイルなどで使って初めて恩恵が最大化します。楽天サービスをほとんど使わない人は、ポイントの使い道が「投信購入のみ」に限定され、他社のTポイントやVポイント連携のある証券会社より使い勝手が劣る場面があります。

デメリット3:ファンドによっては還元率が下がる場合がある

楽天証券では一部のファンドでクレジット決済によるポイント還元率が異なる場合があります。設定前に対象ファンドのポイント付与条件を確認することを推奨します。


こんな人には楽天証券の投信積立ポイント還元は向いていない

  • 楽天市場・楽天モバイルなど楽天経済圏をほとんど使っておらず、楽天ポイントの消費先がない人
  • 月の積立予定額が3万円以下で、SPU条件(月3万円以上の投信購入)を達成できない人
  • プレミアムカードを使う予定だが、月9万円以上の積立が難しい人
  • SBI証券のVポイントやマネックス証券のマネックスポイントをすでに活用しており、ポイントを一本化したい人
  • 楽天カードを持っておらず、新規発行の審査が通らない可能性がある人

楽天証券・SBI証券・マネックス証券のポイント還元比較

証券会社 対応カード 還元率 月10万円積立時の年間還元 向いている人
楽天証券 楽天カード(無料) 0.5% 6,000ポイント 楽天経済圏ユーザー
楽天証券 楽天プレミアムカード(年会費11,000円) 1.0% 12,000ポイント(実質1,000ポイント) 月10万円フル積立できる人
SBI証券 三井住友カード(NL・年会費無料) 0.5% 6,000ポイント Vポイント・Olive経済圏ユーザー
SBI証券 三井住友カード プラチナプリファード(年会費33,000円) 3.0% 36,000ポイント(実質3,000ポイント) 高還元を年会費で取りに行ける人
マネックス証券 マネックスカード(年会費無料・初年度) 1.1% 13,200ポイント 年会費なしで高還元を求める人

筆者のコメント:年会費無料で還元率1.1%のマネックスカードは数値上は最もお得に見えます。ただし、マネックスポイントの使い道はAmazonギフト券や他社ポイントへの交換が中心で、再投資への使い勝手は楽天ポイント投資より一手間かかります。「ポイントをそのまま投資に回したい」という目的なら楽天証券の使い勝手は依然として高いと感じています。


ポイント還元より重要なこと:ファンド選びと新NISA活用

ポイント還元は確かにメリットですが、信託報酬の差の方が長期では影響が大きくなります。

たとえば月10万円・30年積立で、信託報酬が年1.0%のファンドと年0.05775%(eMAXIS Slim 全世界株式の水準)のファンドを比べると、コストの差だけで数百万円規模になる可能性があります。年間12,000ポイントの還元を積み重ねても、高コストファンドへの投資では取り戻せません。

新NISAの「つみたて投資枠」は年間120万円(月10万円)まで非課税です。楽天カードクレジット決済の月10万円上限と新NISAのつみたて投資枠がちょうど一致するため、非課税メリットとポイント還元を同時に得られる点は楽天証券の実質的な強みです。


まとめ:楽天証券の投信積立ポイント還元を使うべき人・使わなくていい人

使うべき人:楽天市場・楽天モバイルをすでに使っており、毎月5万円以上の積立を継続できる人。楽天カード(無料)から始めて、積立額が月9万円以上になったタイミングでプレミアムカードへ切り替えるのが最もリスクの少ない順序です。

使わなくていい人:楽天経済圏と縁がなく、SBI証券でVポイントをすでに活用している人。無理に楽天証券に移行するメリットはありません。


次のアクション

  1. まず楽天カード(年会費無料)で楽天証券の口座を開設し、月3〜5万円の積立から始める
  2. 積立ファンドはeMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)など信託報酬0.1%以下を選ぶ
  3. 毎月の積立額が9万円以上で安定したらプレミアムカードへの切替を検討する
  4. ポイント投資の設定を「利用する」にして、還元ポイントを自動で再投資に回す

楽天証券の公式サイトから口座開設は無料でできます。設定は最短5分、まずは少額から始めて感覚をつかむことをおすすめします。

📋 この記事について

当編集部が各サービスの公式情報・利用規約・最新口コミを調査し、中立的な立場で作成しています。情報は2026年05月13日時点のものです。最新情報は各サービスの公式サイトでご確認ください。

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最終更新: 2026-05-13 / ※本記事の情報は2026年05月13日時点のものです。最新情報は各サービスの公式サイトをご確認ください。