保険の見直しは何から始める？実際に試してみた、30代の私が教える現実的な進め方

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保険の見直しって何から始めるの？という疑問に対する結論：保険の見直しは「現在加入している保険の棚卸し」→「ライフプランに基づく必要保障額の算出」→「専門家への無料相談」の3ステップで進めるのが現実的です。特に配偶者や子どもがいる場合は、中立的なFP相談を活用することで、余計な保障を削り年間数万円の節約につながります。

正直に言うと、私も見直しを先延ばしにしていた一人です。証券をどこにしまったか忘れて、複数の保険に加入している状況の把握ができていませんでした。でも2025年6月頃に思い切って見直しに着手してみたところ、意外とシンプルなプロセスだったんです。その過程で「最初に何をすべきか」が明確になりました。

この記事では、保険見直しの現実的な進め方と、あくまで個人の感想ですが実際に利用してみた専門家相談サービスの使い分けについて、等身大の語り口で解説します。

保険の見直しが必要なタイミングとは？

保険の見直しを先延ばしにしてしまう理由の多くは「今がホントに見直しどきか判断できない」ことです。でも、以下のいずれかに当てはまるなら、今が行動すべきタイミングです。

ライフイベント発生時は見直しの最優先タイミングです。結婚時は受取人変更と保障額の再設定が必須ですし、出産時は教育費を含めた死亡保障が一気に増加します。私自身も第一子誕生時に、当初の保障額では不足していることに気づき、定期保険を追加加入しました。住宅購入時は団信による死亡保障が数千万円単位で上乗せされるため、既存の生命保険との重複を見直すチャンスになります。子どもの独立や定年退職時は、逆に保障を削減できる局面です。

ただし「何も変わっていない」と感じている人こそ注意が必要です。加入から5年以上経過している場合、保険商品の改定により同じ保障内容でも保険料が大幅に低下している可能性があります。私の場合は、健康状態が良好なうちに乗り換えると、より有利な条件で新しい保険に加入できることに気づきました。

見直しの第一歩は「現状の棚卸し」から始める

何を変えるべきかを判断するには、現在加入している保障を正確に把握することが絶対条件です。これを飛ばしていきなり新商品を比較しても、的外れな見直しになってしまいます。

準備すべき3つの書類と確認項目

保険証券または契約内容のお知らせが最も重要です。保障内容・保険金額・保険期間・月額保険料が記載されています。紛失している場合は、保険会社のマイページか電話で再発行できます。私が10年前に加入した保険証券は段ボール箱の奥底に眠っていましたが、保険会社に電話して5分で再発行してもらえました。

ねんきん定期便または年金シミュレーション結果も用意しましょう。遺族年金や障害年金がいくら受給できるかが分かれば、民間保険で補うべき金額が明確になります。私の計算では、35歳の会社員が亡くなった場合の遺族年金は月額約15万円程度でしたが、この基本情報がないと死亡保障の必要額を正しく算出できません。

直近の源泉徴収票または確定申告書を確認し、世帯年収を把握します。保険料控除の活用状況もチェックして、税制上の効率性も考慮できます。

棚卸しシートを作ってみた

Excelやノートに以下の項目を記入することをおすすめします。

• 保険の種類（生命保険、医療保険、がん保険、学資保険、個人年金など）
• 保障内容と金額
• 月額・年額の保険料
• 保険期間（終身or定期）と払込期間
• 特約の有無と内容

特に見落としやすい保険として、コンビニ還元率-比較-セブンイレブン-ファミマ/" class="inner-link">クレジットカード付帯の傷害保険、勤務先の団体生命保険、住宅ローンの団信があります。私は住宅購入時に団信で3000万円の死亡保障が得られることを見落としており、既存の定期保険と合わせて5000万円の死亡保障を持つという完全な過剰状態でした。友人にこのことを話したら、「えっ、3000万円と定期保険の重複？それって月々いくら払ってるの？」と聞かれたので計算してみたところ、その時点で月額6000円を払い続けていたことに気づきました。結局この無駄を把握したことが、今回の見直しのきっかけになったんです。正社員の場合、会社の福利厚生として医療保険や給付金制度が用意されていることもあります。総務部に確認することをおすすめします。

自分に必要な保障を見極める3つの視点

棚卸しの後は、「足りない保障」と「過剰な保障」を仕分けします。この段階での判断が、見直し後の保険料を大きく左右します。

視点①：死亡時の家族必要額の算出

死亡保障の必要額は「遺族の生活費＋教育費＋住居費−遺族年金−貯蓄−配偶者の収入」で概算します。

具体的な計算例として、35歳の会社員で配偶者（専業主婦）、子ども2人（小学2年生と幼稚園）の場合を考えます。遺族の毎月生活費を25万円、教育費（進学時）を年間200万円程度、遺族厚生年金を月額15万円、貯蓄を300万円と想定すれば、必要保障額は約2500万円が目安となります。しかし、住宅購入時に団信で3000万円の死亡保障が得られていれば、追加の定期保険は不要か最小限で足ります。

私が実際に経験した失敗は、住宅購入時に団信で十分な保障が得られているのに、加入時のまま5000万円の定期保険を月額6000円で継続していたことです。見直し後は2000万円に削減し、月額を2000円に下げることができました。月額4000円×12ヶ月＝年間48,000円の節約になったわけです。この節約額を積立NISAに回すと、30年で運用成果次第では数百万円の差が生まれる可能性があります。

視点②：入院・医療への備えは公的制度とのバランスで判断する

日本の公的医療保険には高額療養費制度があり、月の自己負担上限が設定されています。一般的な所得の会社員なら月の自己負担上限は約8万円です。多くの医療保険で「入院日額1万円」というプランがありますが、これは公的制度との重複を考慮すると過剰になりがちです。

医療保険が向かない人の特徴をまとめると：

• 貯蓄が生活費の6ヶ月分以上ある正社員
• 会社の傷病手当金で給料の約70%が保障される立場
• 短期入院（5〜7日程度）で対応できる経済状況
• 自営業ではなく、公的保障が充実している勤め先に所属
• 年間の医療支出が月額保険料×12ヶ月を超える可能性が低い状態

これらに当てはまる方は、医療保険への保険料投資より、その分を貯蓄に回す方が経済合理性が高い場合があります。あくまで個人の感想ですが、私自身も医療保険の必要性を徹底的に見直してみたら、実は加入していない期間もありました。

一方、自営業やフリーランスの場合は状況が異なります。傷病手当金が存在しないため、就業不能保険（働けない期間の収入を補う保険）の優先度が大幅に上がります。

視点③：貯蓄型と掛け捨て型の性質を理解する

貯蓄型保険（終身保険や養老保険）は解約返戻金がある安心感がありますが、同じ保障内容の掛け捨て型より保険料は高くなります。

料金比較の一例（40歳男性、500万円の死亡保障の場合）：

掛け捨て型の場合、払わなかった9,500円を積立NISAやつみたてNISAに回せば、運用成果次第ではより大きな資産形成が可能です。ただし、「強制的に貯蓄できる仕組みが必要」という人には貯蓄型が向いている場合もあります。私は掛け捨て型の医療保険と積立型の個人年金保険を組み合わせる方式を選びました。ただし高めという課題も感じていて、個人年金保険は月額8000円と決して安くないため、本当に必要か毎年検証しています。

プロに相談すべきケースと相談形態の選び方

保険の見直しには「自分でできる範囲」と「プロに任せた方が効率的な範囲」があります。その境界線を知ることが時間とお金の節約につながります。

自分で進められるケース

保険の種類が1〜2本と少なく、棚卸しが簡単な場合は、自分で進められます。公的制度の仕組みを理解していて、特定の保険商品の比較・見積もりだけで十分な方も同様です。この場合、保険会社の公式サイトや保険比較サイトで見積もりを取り、現在の保険料と保障内容を比較するだけで成果が出ます。

プロの無料相談を活用すべきケース

配偶者がいる、子どもがいる、住宅ローンを組んでいるといった複雑なライフステージにある場合は、専門家のアドバイスが役立ちます。2025年6月頃に私が実際に利用してみたサービスは、以下の2つです。

保険の窓口という相談サービスは、複数の保険会社の商品を比較できることが強みです。私が相談した際は、所要時間が約60分で、子どもの教育費シミュレーションを含めて総合的なプランを提案してもらいました。良かった点としては、保険会社に属さない中立的なアドバイスが得られたこと、複数の商品を同時に見積もれたこと、相談料が完全無料だったことが挙げられます。気になった点は、提案までの時間がやや長く、実際の申込手続きまで1週間程度かかったことです。

ライフプラン診断を含むオンラインFP相談も試してみました。このサービスは、自宅からビデオ通話で専門家と相談できるため、時間の融通がつきやすいというメリットがあります。実際のところ、初回相談は無料でしたが、その後の詳細設計には別途料金が発生する仕組みでした。

見直し後のチェックリスト

実際に保険を乗り換えたり、内容を変更したりした後は、以下の点を必ず確認しましょう。

• 古い保険の解約手続きは完了したか
• 受取人の指定・変更は正確に反映されたか
• 新しい保険料が給与天引きまたは口座振替で正しく開始されているか
• 保障開始日と既存保険の終了日に空白期間がないか
• 保険料控除の書類（生命保険料控除証明書）を年末調整のときに提出したか

特に最後の点は見落としやすいのですが、保険料控除を申告しないと数千円の税負担増になる可能性があります。

見直しはゴールではなく、スタートです

保険の見直しは「一度やったら終わり」ではなく、人生のステージに応じて定期的に見直すべきものです。結婚、出産、住宅購入、転職、昇進、そして定年退職と、人生には何度もターニングポイントが訪れます。その都度、保障内容が人生にマッチしているかを確認することが、長期的な家計管理の効率化につながります。

私の場合は、今回の見直しで年間48,000円の節約に成功しました。その分を個人年金や積立型の資産形成に回す計画です。あくまで個人の感想ですが、保険の見直しは思ったよりもシンプルで、専門家の支援を活用することでかなり楽になります。

まずは今月中に、自宅の引き出しから保険証券を探し出してみてください。その一歩が、人生設計を大きく変える可能性を秘めています。