正直に言う、保険料の月額平均は「払いすぎ」の人が多すぎた【年代別2026年版】

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「自分の保険料って、同年代と比べて高いのか安いのか？」——転職や結婚、子どもの誕生といったライフイベントのたびに、ふとこの疑問が頭をよぎりませんか。筆者自身、2024年に第一子が生まれたことをきっかけに保険の見直しを始め、そこから約2年間で5社の保険相談サービスを実際に利用してきました。結論から言うと、2026年時点で最もバランスが良いと感じたのは「保険見直しラボ」での対面相談でした。ただし万人向けではありません。この記事では、同じように「自分の保険料は適正なのか」と迷っている方に向けて、年代別の平均額と筆者のリアルな体験を正直にお伝えします。

目次

1. なぜ保険料の月額平均を年代別に調べようと思ったのか？
2. 2026年・年代別の保険料月額平均はいくら？
3. 実際に使ってわかったこと——5社の保険相談サービス体験記
4. 失敗したこと・予想外だったこと
5. 保険見直しが向いている人・向いていない人
6. 迷っているなら、まず自分の「払いすぎ額」を知ることから

なぜ保険料の月額平均を年代別に調べようと思ったのか？

きっかけは毎月の家計簿の「保険」欄だった

2024年4月、筆者は33歳で第一子が誕生しました。それまで独身時代に加入した医療保険（月額4,800円）と、結婚時に追加した収入保障保険（月額3,200円）の合計約8,000円を何となく払い続けていました。妻の分も合わせると世帯で月額約15,000円。「これって高いの？安いの？」が正直わからなかったのです。

「平均」を知りたいのは比較対象がないから

周囲に保険の話を突っ込んで聞ける友人は少なく、ネットで調べても「年代別平均」と書いてあるのに出典が曖昧な記事ばかり。生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」（2022年度版）では全年代の年間払込保険料の平均が約37.1万円（月額換算で約3.1万円）というデータがありましたが、これは世帯合算の数値で、個人単位の実感とはズレがあります。だからこそ、自分で相談サービスを使って「適正額」を確かめようと思いました。

2026年・年代別の保険料月額平均はいくら？

生命保険文化センターの調査データをベースにした目安

生命保険文化センターが公表している調査を基に、2026年時点でFP（ファイナンシャルプランナー）が一般的に示している年代別の個人単位の月額目安は以下の通りです。

※上記は各種公開データおよび筆者が相談を受けた5社のFPの見解を総合した目安です。個人の家族構成・収入・資産状況で大きく変わります。

「平均」に振り回されてはいけない理由

筆者が5社で相談してわかったのは、平均額はあくまで参考値であり、「自分にとっての適正額」は家族構成・貯蓄額・会社の福利厚生で全く変わるということです。たとえば筆者の場合、会社の団体保険で死亡保障1,000万円がカバーされていたため、個人で加入していた収入保障保険は過剰だったことが判明しました。

実際に使ってわかったこと——5社の保険相談サービス体験記

筆者が試した5社の概要

2024年6月から2026年3月にかけて、以下の5社を実際に利用しました。

1. 保険見直しラボ（対面相談・2回利用）
2. マネードクター（対面相談・1回利用）
3. 保険市場（オンライン相談・2回利用）
4. ほけんの窓口（店舗相談・1回利用）
5. リクルートの保険チャンネル（オンラインFP相談・1回利用）

保険見直しラボとマネードクターの比較

特に印象に残った2社を具体的に比較します。

筆者にとって決め手になったのは、保険見直しラボの担当FPが初回面談の冒頭で「まず会社の福利厚生を見せてください」と言ったことです。他社では自社の取り扱い商品の説明から入るケースが多かった中、「そもそも不要な保障を削る」視点が最初にあったのは好印象でした。

筆者の率直な感想

筆者は保険見直しラボを約18ヶ月にわたり2回利用しました。初回の予約はWebから3分で完了し、最初の面談から2週間後に具体的な見直しプランが届きました。

良かった点
- 会社の団体保険・遺族年金を踏まえた上で「本当に必要な保障額」を算出してくれた
- 結果として月額保険料が世帯で15,000円→9,800円に下がった（年間約6.2万円の削減）
- 担当FPの変更制度（イエローカード制度）があり、合わないと感じたら気軽に交代できる安心感があった

気になった点
- 自宅訪問だったため、小さい子どもがいると落ち着いて話しにくい場面があった
- 2回目の面談まで2週間空くため、すぐに結論が欲しい人にはもどかしい

失敗したこと・予想外だったこと

最初に「ほけんの窓口」だけで決めようとした失敗

筆者が最初に訪れたのは自宅近くの「ほけんの窓口」でした。店舗型で気軽に入れる反面、担当者は比較的若手で、筆者の会社の団体保険について「詳しくないので確認してきます」と持ち帰りになりました。結局、追加の回答が来るまで10日かかり、その間に自分で調べた方が早いと感じて他社にも相談することにしました。

ここで学んだのは、1社だけで決めないことの重要性です。 保険相談は無料でも、提案内容はFP個人の知識量と取り扱い保険会社のラインナップに左右されます。

「オンライン相談」の意外な落とし穴

保険市場のオンライン相談は便利でしたが、画面共有でライフプラン表を見せられても、紙で手元に残らないため後から見返しにくいのが難点でした。筆者はスクリーンショットを撮り忘れ、2回目の相談時に「前回の内容をもう一度お願いします」と頼む羽目になりました。オンライン相談を利用する場合は、録画または画面キャプチャの準備を強くおすすめします。

正直なデメリット：無料相談の裏側

保険相談サービスは基本無料ですが、これはFPが保険会社から販売手数料を受け取るビジネスモデルだからです。つまり、FPにとって「保険に加入してもらう」ことがゴールになりやすい構造があります。筆者の体験でも、1社だけ「現状の保険を全て解約して新しいプランに切り替えましょう」と強めに提案してきたケースがありました。無料だからこそ、複数社を比較して「本当に自分のためのアドバイスか」を見極める目が必要です。

保険見直しが向いている人・向いていない人

保険相談サービスを使うべき人の特徴

• 結婚・出産・転職など、直近1年以内にライフイベントがあった人（保障の過不足が生じやすいタイミング）
• 月額保険料が手取り収入の7%を超えている人（一般的にFPが見直しを勧める水準）
• 加入中の保険の内容を自分で説明できない人（不要な特約が付いている可能性が高い）
• 会社の団体保険や共済に加入しているが、個人保険との重複を確認していない人

保険相談サービスが向かない人の特徴

• すでにFP資格を持っていて自分で比較検討できる人（相談の必要性が低い）
• 「保険は不要」と完全に割り切っており、貯蓄・投資で備える方針が固まっている人
• 対面やオンラインで1〜2時間の面談時間を確保できない人（最低でも初回60分は必要）
• 相談後に「加入しません」と断るのが苦手で、流されやすい人（複数社比較が難しくなる）
• 月額保険料が3,000円以下で、見直し余地がほとんどない人

迷っているなら、まず自分の「払いすぎ額」を知ることから

2年間で5社の保険相談サービスを使った筆者の結論は、「平均額を知ること」がゴールではなく、「自分の適正額を知ること」がゴールだということです。年代別の平均はあくまで物差しの一つ。実際には会社の福利厚生、配偶者の収入、住宅ローンの団信、公的保障（遺族年金・高額療養費制度）を全て考慮して初めて「本当に必要な保険料」が見えてきます。筆者は見直しの結果、世帯で年間約6.2万円を削減できました。この金額は10年で62万円、30年で186万円です。「たかが月5,000円の差」が長期では大きな差になります。まずは無料相談で自分の「払いすぎ額」を確認するところから始めてみてください。